アメリカのGDP

アメリカの経済は主に消費者によって牽引されているとも言われています。アメリカ人の消費パワー、購買パワーはアメリカ経済というか、アメリカのGDPの約70パーセント近くを占めていて残りの約30パーセントはごく簡単に説明すると民間の投資や政府の支出といった具合です。

アメリカは昔からアメリカ経済は中間層によって支えられていると言われていましたが、最近ではこの中間層が高所得者層にも流れ込んで、株価上昇の恩恵、持ち家の資産価値増加の恩恵も受けて消費活動は盛んになっているような気がします。

実際我が家のご近所さんなどは、もう毎晩のようにウーバーイーツかドアダッシュかわかりませんが、夕食の配達の車を見かけるし、先日ドジャーズ対パドレスの野球観戦に行った友達の話によると、「すごく高い席に座っている2~3組の家族が値段を気にせずポップコーンやらホットドッグやらビールやらを次々と注文していて、どうやらみんな友達家族みたいで小さい子供たちもそこに座ってるのよ、私達の席が200ドルくらいだったからあそこはいくら払っているのかわからない」と驚いていました。時々アメリカの今の経済はこういった一部の富裕層によってインフレが高止まりしているところもあるのかもしれないんじゃないかしらって思うことがあります。払える人がいるから値段も高くなったまま止まってしまう。最高値をだす株式に、家の資産価値の増加を考えればアメリカの富裕層にとっては経済の減速は今の所ないのかもしれないですね。

ところでこのGDP、アメリカの株式マーケットの中身とは全く似ていません。アメリカの株式の世界ではテクノロジー、ヘルスケア、そして金融が主にトップ3といわれる産業セクターになっています。それぞれの産業セクターの中でも大企業は、多くの企業が消費者、つまりアメリカ人にお金を使ってもらうためにもちろんアメリカ国内で直接販売もしていますが、それと同時にもっと大きく海外市場を取り扱っている企業が多いです。

アメリカ人の消費活動とアメリカの大企業率いるアメリカマーケットの中身は、似てはいませんが、でもこちらのグラフを見ていただければわかるようにアメリカのGDPとマーケットのリターンの変化は過去20年で全部が全く同じというわけではありませんが、大体似たような同じ傾向の動きを示しているとも言われています。

リーマンショックでアメリカ経済が崩壊したとも言われていたときは、GDPもかなり下がっています。記憶に新しい2021年のパンデミックでアメリカマーケットが回復したときには、GDPも回復しています。

そしてアメリカは今失業率が徐々にあがってきているとはいえこちらの労働統計局のグラフによると過去20年に間では失業率はそんなに大騒ぎされるほどあがってきているわけでもないです。

もちろん失業率が低いことは通常経済にとって良いことですが、逆に低すぎる失業率はインフレや生産性の低下などの悪影響が生じる可能性があるともいわれています。Investopediaの記事によると経済学者はアメリカの失業率が 5% を下回ると、経済はフル稼働に非常に近づくか、フル稼働に達するということでした。8月2日の金曜日の失業率の報告や中東事情に日経の暴落もあって市場にまた不確実性が生まれて、5日の月曜日の朝は「do you want to catch the knife?」というホスト側の台詞、もう一体何度聞いたかわかりません。私は掴んだものもありますが、もうちょっとかなと思って、まだ掴んでいないものもあります。まぁ、8月入ったばっかりですしね。

さて、今年になってから株価は過去最高値を何度かだし、労働マーケットはみんながそんなに不安になるほどは悪くはない、インフレ率は急激に低下しているにもかかわらず人々の経済に対する不満は大統領選の関心ごとのひとつでもあります。私達の生活、こちらの経済分析局のCPIの変化を表すグラフもを見ていただければCPIは2022年のピークである9.1%から大幅に下がっています。

先日コスコに行ってきたのですが、ガス代は4ドル29セントで夏だというのに低いままになっているし、大手スーパーチェーンのクロガーでも牛乳と卵とパンの値段がセールとはいえ随分下がっていることに気が付きました。我が家がいつも買う牛乳の値段が4ドル切ったのは久しぶりです。

国際通貨基金によると、アメリカは世界の先進国を上回り続け、2024年通年ではGDPは2.7パーセント成長するとも言っています。

2022年の3月から2023年まで政策金利を積極的に引き上げて景気後退のサインが見えていて不安がられていましたが、多くのアナリストの予想を裏切り経済は堅調でマーケットも上向きに変更しました。アメリカ人の不満ともいわれているインフレ率も下がってきています。物価はアメリカは今までも2%ずつくらいはあがっているので、今物価が高いと思っている人は20年後のアメリカの物価の高さには更に驚くかもしれません。きっと20年後、私がまだこの国にいれば、多分アメリカは物価が高いなぁと言っていることだと思います。でもそれが経済成長でもあるのかもしれませんね。まぁ住んでいる側としてはあんまり高いのも困りますけど。とりあえずシェルター、家や家賃の値段がもう少し下がればきっと若者にとっても随分助かるんじゃないのかなと思います。

物価の高さに負けないように、自分の身を守ることが必要です。シカゴ連銀総裁のグールズビーさんがインタビューで「There is no bad weather. There is only bad clothing悪い天気なんてものはない、あるのは悪い服装だけだと言っていましたが、なるほどなぁと思いました。どんな状況になっても、常にその場にふさわしく対応できる準備をしていくことが必要なのだなと思います。